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投資信託の種類と選び方

(公開) 2024年2月

資産形成や資産運用で、投資信託を利用する機会が増えています。特定口座と呼ばれる通常の証券口座に加えて、非課税となるNISA(少額投資非課税制度)、確定拠出年金(企業型、個人型(iDeCo))、変額保険の特別勘定などを通じて保有することができます。投資信託についてきちんと理解しておくことが大切です。今回は、投資信託の種類とその選び方についてご説明します。

投資信託の商品性を理解するための5つのポイント

投資信託は国内だけでも6,000本程度あると言われ、多種多様な商品があります。これほど多いとどうやって選べばよいのか迷ってしまう方も多いのではないかと思いますが、投資信託を選ぶ際に押さえておきたい主なポイントは、次の5つです。

  • 何に投資するか
  • どこに投資するか
  • どのように投資するか
  • 分配金を受け取りたいか
  • 為替ヘッジは必要か
投資信託の商品性を理解するためには、何に投資をするか、どこに投資をするか、どのように投資をするか、分配金を受け取りたいか、為替ヘッジは必要かという5点に着目すると良い

株式、債券など、何に投資するか

投資信託は、多くの投資家からお金を集め、さまざまな資産に投資していく商品ですが、その投資対象資産は、株式、債券、不動産(REIT:不動産投資信託)、その他に分けることができます。より高い利回りを求めるのであれば、リスクを伴いますがハイリスク・ハイリターンと言われる株式に、利回りが低めでもできるだけリスクを取りたくないという方はローリスク・ローリターンと言われる債券に投資するものを選ぶのが基本になります。なお、不動産(REIT)はこれらの中間、ミドルリスク・ミドルリターンと言われることもあります。

その他の資産としては、金(ゴールド)などの貴金属や原油といったコモディティと言われるものがあります。コモディティはインフレの際には価格上昇が期待できますが、特に利子や配当といった形で自己増殖していく資産ではありませんので、その点は留意しておきましょう。

日本、海外など、どこに投資するか?

株式、債券、不動産(REIT)といった資産については、どの地域のどの国を対象とするか、というポイントがあります。例えば株式で言えば、日本株式、海外株式、全世界株式(日本+海外)といった分類や、海外についてさらに細分化した先進国株式、新興国株式といった分類があります。

どのように投資するか?

日本の株式を対象として投資すると投資先が決まったとしても、具体的にどのように投資していくかという運用スタイルがあります。これは大きく分けるとインデックスとアクティブに分かれます。インデックスというのは、日経平均株価のような特定のインデックス(指数とも言います)をベンチマークと定め、それに連動するように運用されるものです。

一方、アクティブというのは、一般的に特定のインデックスを上回るように運用していくものになります。

インデックス運用は、インデックスに連動させるために、どの銘柄にどのくらい投資するかというのがルールに基づいて決まり、運用の負担が抑えられるため、一般的に信託報酬などの投資信託の手数料は低めになります。インデックスの場合低めではあるのですが、同じインデックスに連動する投資信託であっても、手数料が高いものもあれば低いものも見られます。そういう場合はできるだけ低いものを選ぶことが大切です。

一方、アクティブ運用では、どの銘柄をどんなタイミングで売買するか、アナリストなどを抱えて分析しながら運用していきますので、一般的に手数料が高めになります。

分配金を受け取りたいか

投資信託で投資した株式や債券などから生み出された配当や利子といった収益は、投資信託の投資家に分配金という形で支払われることがあります。投資信託の種類によって分配方針はさまざまですが、中には分配金を払わないタイプの投資信託もあります。分配金を受け取ると、通常はその時点で課税されてしまうことになり、再投資するとしても複利効果が低下します。長期的に資産形成していく場合には、できるだけ分配金を出さないタイプの投資信託を選んでおくとよいでしょう。

為替ヘッジは必要か

海外の資産に投資する場合、資産の評価額は資産の価格のみではなく、日本円との為替レートの影響を受けることになります。例えば、米国株式の場合、1株100ドルという株価は変わらなかったとしても、ドル円レートが1ドル120円から150円に円安方向に動くと、日本円建てで見た時の評価額は20%上昇することになります。

こういった為替レートの影響を受けないようにする方法が為替ヘッジと呼ばれるものです。為替ヘッジありの投資信託の場合、為替ヘッジのコストを負担することにはなりますが、基本的に為替レートの影響を受けなくなるのです。

ただし、このような為替の影響を受けるような、為替リスクを取っている状態というのは必ずしも悪いことではありません。最近はインフレが進んできていますが、外貨建て資産を持っておくことで、円安になった場合の評価額が上がりますので、円安によってインフレが起きた場合などは購買力の維持につながることになるからです。

例えば、米国株式を対象とする投資信託100万円分を保有していた場合、1ドル120円から150円になると、評価額は120万円となります。20%円安になることで、ガソリンや小麦などを含め輸入している商品などの物価が上昇することになりますが、ご自身で保有している外貨建て資産も増えることになりますので、購買力を維持できるというわけです。

最後に

このように投資信託にはさまざまなタイプがありますが、筆者が考える、これから資産形成を始めていこうという方におすすめのタイプは、全世界の株式を対象とした為替ヘッジなしのインデックス運用で分配金を払わないものとなります。まずはこういったシンプルな投資信託を1本選び、長期分散積立投資を始めていくのがよいでしょう。

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  • 横田健一

    株式会社ウェルスペント 代表取締役

    横田 健一

    東京大学理学部物理学科卒業。同大学院修士課程修了。
    マンチェスター・ビジネススクール経営学修士(MBA)。

    ファイナンシャルプランナー。大手証券会社にてデリバティブ商品の開発やトレーディング、フィンテックの企画・調査などを経験後、2018年1月に独立。「フツーの人にフツーの資産形成を!」というコンセプトで情報サイト「資産形成ハンドブック」を運営。家計相談やライフプラン・シミュレーションの提供を行い、個人の資産形成をサポートしている。

    資産形成ハンドブック:https://shisankeisei.jp/
    YouTubeチャンネル : 「資産形成ハンドブック」チャンネル
    著書: 新しいNISA かんたん最強のお金づくり

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